最も読まれた金融関連記事2014年のトップ5

OUR TOP 5 FINANCIAL POSTS OF 2014

2014年12月 31日 || OPENMARKETS

2014年のS&P500種株価指数が過去最高値を53回も更新する結果になったのは、 政策金利の引き上げについてFRBが慎重なスタンス姿勢を維持し続けたからとも指摘されている。そして、株高・低金利の投資環境はもちろん、OPENMARKETSがこの年に掲載した記事で最も読者を集める結果になった金融関連の記事の背景ともなっている。しかしながら、読者を集めたのは投資環境が唯一の理由だったわけではなく、 先物市場への移行を進めるFX取引、インド・ルピーの見通し、量的緩和政策が及ぼした世界的規模での影響など、その他のホットなテーマもOPENMARKETSの読者にはあった。そんな中から、2014年に最も読まれた金融関連の記事のトップ5を、ここに紹介する。商品関連のトップ5はこちら

オプションの売買高が記録的水準に
市場のボラティリティ―(価格変動率)が上昇する場面では、リスク管理ツールとしてのオプション取引は重要性を増すことになる。先物オプション取引の売買高記録更新の背景についてデレック・サマンは10月、FRBの政策スタンス、株価指数の高値更新、中国経済の失速などの要因を指摘した。

2014年:インドとその通貨にとって決定的な年
CMEグループのFXリサーチ・商品開発部門でエグザキュティブ・ディレクターを務めるサンドラ・ローは、2013年末のインタビューでインド・ルピーの課題について語っている。彼女が概論的に指摘したインドの課題については、2014年末の段階で、そのいくつかに対するインド政府の対応が続いている。

新興市場で続くQEの影響
3月に掲載したドーン・キッシィの記事では、FRBが実質的なQE(量的緩和)の縮小に舵を切った2014年には、新興市場やそれに続くフロンティア市場などで、 グローバルな流動性の減少による影響が様々な形でもたらされたことを指摘している。

FX取引は先物の時代に突入
グリニッジ・アソシエートの調査は、規制環境を背景に、2014年のFX取引が先物市場に移行するであろうと予想した。OPENMARKETSは、この調査に関する記事をBlog形式で掲載している。

ナスダック指数上昇の背景
その他の株価指数同様、ナスダック指数にとっても2014年は続伸の年となった。マシュー・タグリアーニは、ITバブル崩壊以降の足跡を振り返り、この指数が復活基調となっている背景を紹介している。



最も読まれた商品関連記事2014年のトップ5

OUR TOP 5 COMMODITY POSTS OF 2014

2014年12月30日 || OPENMARKETS

供給過剰となった原油や穀物に加えて、家畜数量の減少なども背景となり、2014年の商品市場のボラティリティ―(価格変動率)は高水準での推移となった さらに、商品指数への投資回帰やCMEのライブキャトル(生体牛)先物の上場50周年が意識されたこの年には、 穀物関連で2つ、家畜関連、エネルギー関連、そして商品全般について各1つずつが、OPENMARKETSの商品関連で最も読まれた記事のトップ5にエントリーする結果となった。

米農務省リポートは依然として農産物市場の中心的材料
3月に掲載したデビー・カールソンンの記事は、トレーディング技術が進歩した現在でも、生産者や穀物市場関係者にとって、USDA(米農務省)のリポートが市場動向の決定的な材料となっていることを指摘した。USコモディティーズのドン・ルース社長は、「民間調査や市場分析の数字がどんなにその精度を高めているとしても、オフィシャルな数字としてのUSDAリポートに市場は偏向していく」とコメントしている。

ライブキャトル(生体牛)先物の50年
11月、CMEのライブキャトル先物は上場50周年を迎えた。トム・クラークの記事は、1964年の上場以来、この先物が牧場経営者や商品市場に与えてきた影響について指摘している:
先物市場における多くの変革の1つは1964年、過去100年に渡って穀物生産者が利用してきたリスク管理手段を生体牛の生産者にも提供するため、CMEがライブキャトルの先物を上場したことである。その2年後、リーンホッグ(豚赤身肉)の先物が上場されるなど、この先物の上場はその他の家畜先物の上場に道を開く結果となった。

インフォグラフィック:農産物市場におけるモバイル端末の利用拡大
モバイル端末を介した農産物市場データへのアクセスは、大きな拡大を見せている。CMEグループのWebサイトに掲載されている穀物や家畜などの市場データに対する携帯電話やタブレットPCを介したアクセス数は、2013年に85万ユニーク・ビジターに達し、2011年比では210%増となった。MEグループのWeb分析チームによるWebアクセスデータ調査では、Webページ毎のビジター数統計などから、最もアクセスがある市場データを指摘している。チームはさらに、こうしたビジターの所在地域(オリジネーション)も割り出している。

コモディティ投資の復活
9月に掲載したデビー・カールソンの記事では、商品と株式の市場連動性が高まっていることを背景に、商品指数への投資が活況化していることを指摘した:
歴史的には、株や債券との連動性がないことを背景に、商品はポートフォリオの多様化に貢献する資産として位置付けられてきた。ただ、世界的な金融危機を経て、「リスク選好/リスク回避」の取引スタイルが主体的となるなか、多くの市場間で連動性が顕著となっている。商品と株式の市場連動性については、90日平均で0.7などの記録的な高水準を記録する状況も見られた一方で、通常の連動性はゼロ(0)に近い数値なのである

石油価格:想定外な下落の理由
CMEグループのチーフ・エコノミスト、ブル・プットナムは12月、原油市場について「北米での生産拡大と世界的な需要後退が原油価格の下落をもたらした」とする一方で、「記録的な下落相場をもたらした要因は他にあった」ことを指摘している。



衛星写真技術と穀物の収穫予想 ロイターとのQ&A

HOW SATELLITE TECHNOLOGY IS PREDICTING CROP YIELDS QA WITH THOMSON REUTERS"

2014年12月 22日 || OPENMARKETS

異常気象がその発生頻度を高め、それがまた農産物市場の価格動向への影響度合いを高めるなか、穀物の収穫予想に関しては、新しい、高性能の手法が台頭している。

そうした手法の1つがリモートセンシング(遠隔探査)で、多くの穀物の収穫に関する初期段階の予想によく使われている。このハイテク技術は、裸眼では確認できない緑地帯による電磁放射の反射/吸収の状況から、作物の将来的な収穫を予想する手法である。

もちろん、リモートセンシングで得られる情報を有益で信頼性のある予想に昇華させるのは科学である。ただ、それは同時に、熟練したアナリストが衛星写真を処理/解釈する、匠の技でもある。また、予想を構築する過程では、天気や天候のデータに加えてフィールド(現地)調査も加味される。

収穫予想や、その結果としての農産物市場の価格動向予想にエッジを与えるリモートセンシングの奥義を学ぶべく、今回はダニエル・レド博士に話しを聞いた。レド博士はトムソン・ロイターのランソン・チームで、農業リサーチ部門を率いている。米国、南アフリカ、欧州、アジア、豪州などで生産されるトウモロコシ、大豆、麦、菜種などの作物について、博士はこのチームが発表する早期予想や長期予想を監修する立場にもある。

リモートセンシングの基本的な部分に関して、一般人にも分かる様に説明していただけますか?

分かり易いのは、例えばGoogle Earthの様に、人の目に見えるのと同様の衛星写真でしょう。地表の水は青の濃淡で、そして緑地帯は緑で表現されています。こうした色は、衛星写真を見やすくしていますが、人の目に映らない種類の画像データに関しては乏しいものとなっています。その意味では、最新のリモートセンシングでは、人の目では認識できない、地表からのエネルギーを識別する技術も使われています。色別される物理的な形とは別に、電磁波、赤外線、マイクロ波など、周波数の異なるエネルギーがあり、穀物の収穫予想や地域のマッピングでは必要不可欠なデータです。

目標帯の形や質感から、こうしたエネルギーが発信、吸収、反射される状況を、衛星やドローン(無人飛行機)、航空機などに設置されたセンサーで検出するのです。反射率の違いによって個別認識を行い、それぞれに対して格子状のピクセル(画素)を割り当て、色別された画像が作られます。こうすることで、例えば、農産地と林、水、都市部などを識別することが可能となります。

農産物の収穫予想において、リモートセンシングはもはや主流なのでしょうか?

衛星技術は特に新しいものではなく、衛星写真などは昔から米国政府を通じて容易に入手できるデータでした。この状況に変化が起きているとしたら、それはこうした情報が一段と効率的に保管できる様になったこと、そしてそれを処理する能力が格段に改善したとだと思います。大規模容量のPCサーバーが登場したことで、衛星写真の保存が容易になったし、大量処理も可能になりました。リモートセンシングが活用されている背景には、こうした要因もあると思います。

satelite pic


地球観測衛星、ランドサット8号による衛星写真(2014年7月20日)。同一写真の自然色(左)と色調処理したもの(右)。(USGS、アメリカ地質調査所のGlobal Visualization Viewer、 http://glovis.usgs.govからダウンロードしたもの)写真中央は、サウスダコタ州モーブリッジを流れるミシッシッピー川。農地の他に、自然の緑地帯も見える。色調処理された右側の写真では、人の目には見えない赤外線に近い周波数の発信を受けたことによると思われる濃い赤色で、正常に生育している穀物と林が鮮明に映し出されている。

調査は、地球のどこでも可能なのでしょうか? それとも、衛星の飛行経路によるのでしょうか?

NASAのMODIS(中分解能撮像分光放射計)衛星では、主要農産物の世界的な生産地がカバーされています。リモートセンシングで主力となっているこの衛星は、飛行高度が高いことから、同一の地表面を毎日、観察することが出来ます。毎日ですから、雲がなく、晴天の日も多いことになります。ただ、MODISセンサーを搭載したテラ(Terra)とアクア(Aqua)などの衛星の飛行高度は、その他の衛星に比べて高いので、識別できるピクセルの単位が250メートル四方となるなど、画質が粗くなります。粗くなりますが、同時に、広範囲を高頻度で観察することを可能にしているのです。

より高画質なものが必要なら、ランドサットなど、もっと周回軌道が低い位置にある衛星に装着されたセンサーのデータを使います。さらに、精密農業などで必要とされる詳細なデータを取得するためには、航空機や無人飛行機(ドローン)などを利用します。ただ、豪州における干ばつの拡がり具合を察知するなど、広範囲のリモートセンシングに関して、MODISは非常に有効です。

画像資料は、誰でも理解できますか? それとも、もっと複雑なものでしょうか?

Google Earthでは誰でも緑地帯や水域などを認識し、時間の経過や干ばつ、洪水などによる変化を見ることが出来ます。ただ、穀物生産の予想では、そうした情報を有益で数量的なものに変換する必要があります。天気の変化がどの程度、将来の収穫に影響するのか? さらに言えば、穀物の収穫に対する天候変化の影響は数量的にどの程度なのか、ということです。そしてこの段階では、データ解釈に関する経験が重要になってきます。全く同じ様相の収穫年度などあり得ませんから、その意味では、この分野で年数を積んでいることが役に立ちます。

画像データを解釈する過程を、説明してください。

衛星写真は過去データですが、先々を予想する際に利用されるデータの1つです。また、予想を多角的に検討する際にも、重要なデータとなります。もちろん、作付けや実りなどの時期には、実際に現地を訪れて情報を収集します。ただ、こうしたフィールド作業とは異なり、衛星写真の利用では、穀物の生育状況を州や国の単位で、継続的にモニターすることが可能なのです。また、広範囲の穀物生産地を直接モニターすることで、衛星写真は、世界の穀物生産における新しい流れを察知するための最良のツールともなります。

例えばここ5年、南アメリカ、特にブラジルとパラグアイでは、以前に比べてより早い時期に穀物の作付けが行われていることが、衛星写真から分かっています。こうした早期の作付けによって、干ばつや疫病のリスクを軽減しているのです。リスクが高まる時点では既に、作物は結実をほとんど終えているからです。

衛星写真が察知できる問題には、どんなものがありますか?
干ばつ、疫病、栄養素の欠如などだけでしょうか?


選択肢は数多くありますが、大概は干ばつ(の発生、または回避)を察知します。いろいろなテクニックがありますが、例えば、緑地帯を指数化して緑地濃度の程度を割り出したりします。この情報は間接的に、干ばつ、または栄養素の欠如と関連しています。

農産物におけるリモートセンシングで、最大のユーザーは誰ですか?

顧客の多くは、ヘッジファンドや家畜餌料のサプライヤーです。リモートセンシングによる情報の、間接的利用者のグループです。一方、こうした情報を直接利用しているグループの中で最大なのは、精密農業の従事者だと思います。大規模な個人農場を運営している場合が多いですね。

リモートセンシングが特に役立つ、またはそれが一般的に使われている農産品はありますか?
例えば、アジアでの大豆やパーム油などの収穫や相場を予想する場合、リモートセンシングはどの程度、重要視されるのでしょうか?

穀物にはそれぞれ個性があり、ファンダメンタルズに違いがあります。主要穀物や脂肪種子作物では、作物の成長過程が容易に察知できることから、リモートセンシングは有効に機能します。作付されてから緑を増し、結実し、乾燥し、そして収穫、という一連の流れを衛星写真は追い続けることが出来るのです。さらに、今年の成長過程を豊富な過去データと比較することも可能です。

一方で、インドネシアのパーム油やサトウキビ、コーヒーなどの作物は、異なる成長過程を辿ることから、衛星写真でのデータ収集が難しい作物です。これらは樹木作物で、収穫は数年に渡って続きます。例えばパーム油では、作物が収穫された後も樹木が残ります。リモートセンシングにおいてこれは大問題で、作物が収穫された後に樹木が残っていることから、緑地密度の変化が察知できないことになります。

リモートセンシングは、農産物のデリバティブ取引をする人たちの間で、どの程度一般化しているのでしょうか?
こうした情報を使って、ソフト・コモディティーの市場価格の変化を見通すことは可能ですか?


取引を有利に展開するため、市場参加者の間ではリモートセンシングの利用が増えています。現時点では、時間を必要とし、コストも高い現地調査に依存することなく、広範な地域を継続的に概観し、観察することができる唯一のツールがリモートセンシングなのです。

しかしながら、このツールが一般化するのを阻んでいるのは、そのデータの解釈には技術を要すること、そして、画像処理によって取得データを情報に昇華させる必要があることです。ただ、私たちが行っているアプローチは、数値化を可能にしています。地域や数量、収穫などについて、具体的な数値が予想できるのです。また、このアプローチには、適時性というメリットもあります。回数も多くできますし、米農務省などの機関よりも一足先に予想を出すこともできます。

例えば、米国では今年、大豆やトウモロコシが過去最大の収穫量となりました。リモートセンシングによる画像データに加え、天候観測や現地調査を行ったことで、私たちは有利さを手にしていたと思います。衛星画像を通じて、誰よりも早い段階で記録的な収穫高の証左を得ていたからです。当然、私たちの顧客はこうした情報を、誰よりも早く手にしていたことになります。



石油価格:想定外な下落の理由

WHY THE SPECTACULAR FALL IN OIL PRICES

2014年12月5日 || BLU PUTNAM

力強い原動力が石油や天然ガス市場に世界的規模で影響を与えている。現在の原油価格下落の勢いは、いくつかの短期的な考察を引き金に、長期的な要因が集中したことによって発生している。

米国とカナダのエネルギー生産ブームの始まりは2006年から2007年に遡り、以来その勢いは続いている。供給は伸び続けるも、中国や他の新興国市場からの継続的で強力な需要や、後にはリビアやシリア、イランなどにおける地政学的緊張の高まりなどにより相当規模で相殺され、価格下落圧力を覆い隠すことになった。しかし、ここ数年は中国の成長率は実質的に減速し、他の多くの新興国市場でも経済成長は鈍化、元より欧州では経済の停滞がブレーキになっている。

OIL graph

北米産原油の急成長 と世界的需要を左右する要素の縮小化により石油価格低下の条件は整ったが、カタリストは別のところから訪れた。中東における展開が不安視されたが、石油生産は復活し稼働した(リビア、イラク)か、または深刻な打撃を受けていないことが明らかになると、リテールセクターは元より年金や基金といった多くの長期的投資家が上昇する株式市場に資産配分を移動させ、世界のエネルギー価格に対する肯定的な見方とインデックス連動して強気を指向する上場投資信託(ETF)や上場投資証券(ETN)などのエネルギーファンドから引き揚げた。

最近の石油価格の下落 は実に想定外である。そこで、石油価格の下落を条件に、供給は調整されると仮定して議論する。実際に、経済成長ありきの需要の傾向と実際の生産傾向の不整合だけに注目すれば、価格の低下に応じていずれ生産は削減され、現在の下落の勢いは止まると主張したくなるだろう。この見方には価格の上昇と下落の両方向にリスクがある。

  ・ 第一に、資産配分の移動が相当額生じるときは、投資家行動を考慮しない供給と需要による仮想価格を超えて、市場が大きく変動する公算が高い。
  ・ 第二に、石油生産は短期的な価格変動に反応しない傾向がある。石油生産コストの相当部分は資本投資の段階で費やされており、こうしたコストは(経済的観点からは)適当ではないが、さらなる石油生産で認識される限界費用の一部に含まれることがよくある。実際に、生産の原動力は非常に複雑であり、実際の限界費用は見かけよりずっと低く、短期的な生産削減はほとんど見込めない。
  ・ 第三に、一方で、現在の中東(およびロシア)の状況は、これらの地域の緊張は高まるものの石油生産は高位にとどまるという相対的に悪くないが不満も聞かれる方向で一致している。発生の可能性は低いが強い衝撃を与えかねない不意の石油サプライショックの可能性を忘れてはならない。

我々の観測では、現在の石油価格下落は、供給による要因が約70パーセントを占め、需要による要因はわずか30パーセントである。また、少なくとも短期的には、価格下落による生産への影響は、仮にあるとしても大きくないと見ている。 つまり、油井は掘削されておりインフラ設備は存在しているため、供給は引き続き拡大するだろう。そして、さらなる石油生産の限界費用は会計上かなり誇張され、我々の見解では、本来の非常に低いコストと生産を継続する上で強い動機づけとなるキャッシュフローを大きく上回る。さらに、年金から基金やリテールセクターに至るまで、昔から強気指向の投資家グループの役割は、資産配分をエネルギーインデックスファンドから移動させ債券や株式へ振り替えるプロセスを完了していないと我々は感じている。したがって、大きな供給混乱がなければ、市場では一層の価格下落圧力が生じるだろう。



CMEグループについて

CME Group
CME、CBOT、NYMEX、
COMEXから成り、世界を
先導する多彩な金融市場です。
グローバルおよび地域的経済・
金融に関するブログをお届け
します。CMEグループの日本語サイトはこちらをクリック。

CMEグループのリソース
CMEグループのツイッターで
@CMEGroupJapanをフォローください。
月次アーカイブ
検索
QRコード
QR
OpenMarketsについて
OpenMarketsは、CMEグループが発信するオンラインマガジンです。本ブログは、日本のトレーダー向けに、主に同マガジンから抜粋した記事を翻訳した
ものです。新たな商品紹介、
ケーススタディ、テクノロジー アップデート、今話題のトピックなど、デリバティブ産業への
従事にお役立てください。