米国の石油市場が需給を反映する理由

WHY U S OIL MARKETS REFLECT SUPPLY AND DEMAND

2014年1月31日|| BOB LEVIN

近年の北米地域における石油の増産はすでに広く知られている通りだ。米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)の報告によると、カナダの石油生産量は2005年以降、安定的に増加を続け日量100万バレル拡大した。一方、米国はそのカナダの増産のスピードを上回り、5年に満たない期間で日量350万バレル増やした。このため信頼に足る複数の研究機関とアナリストが、米国は2020年までに世界最大の産油国になると予測している。

世界の石油生産に占める米国の実際の順位とは関係なく、北米の増産がかくも劇的である点に議論を差し挟む余地は存在せず、その増産は予見可能な将来においても継続が予想され、米国は世界の石油需給のファンダメンタルズに重要な役割を果たすことになるだろう。

価格への影響

他の条件がすべて同じなら、増産により、北米の原油価格は他の地域に比べ安価に推移するはずだった。さらに北海油田の急激かつ継続的な減産は北米の増産よりも先に起きているので、北海ブレント原油の価格は北米産を上回っていなければおかしい。実際に、十分なだけの条件が“同じ”であったために北海油田の原油価格は米国産を上回って推移していたが、もちろん現実の世界で“他の条件がすべて同じ”ということはありえないので、全期間にわたり常に継続的に上回っていたわけではない。

その理由のひとつは北米の石油流通システムの拡大が増産に対して遅れていたことにあるが、この遅れは分析方法にもよるが1~3年はあったとされる。

この期間の北米内陸部(ミッドコンチネント)の石油供給はメキシコ湾岸に比べ増えており、(さらに長期の調査で評価は固まるだろうが)それは価格にも反映されている。この論理的な帰結は完全にファンダメンタルズと一致しており、北米内陸部とメキシコ湾岸の価格差は、メキシコ湾岸側に有利な格好で拡大した。例えば、これをEIAが公表している国内産原油の精製取得原価(Refiner Acquisition Cost)で見れば、2011年初春にバレルあたり5ドルに拡大した価格差は、2012年秋に同19ドルまで達している。北米内陸部からメキシコ湾岸への送油を日量約40万バレルに高めたシーウェイ・パイプライン逆送開始の直前のことだ。

シーウェイ・パイプラインの逆送は北米内陸部からメキシコ湾岸への送油能力向上を実現しただけだが、それ以降、価格差は急速に解消に向かい、本稿執筆準備時点で公表されている直近の6月と7月ではこの差は約2ドルにまで縮小している。バレルあたり2ドルの価格差は2011年春以前に比べればやや大きいが、それでもかなり近づいている。本稿で精製取得原価を用いたのは、EIAが正式に発表している数字であると同時に、製油所が実際に支払った原油価格を表していると認められるからだ。

ただ、データ算出の前提となる原油流通システムは毎月変わる可能性がきわめて高く、従ってデータ算出には公表されていない変更が織り込まれていることになる。もし別の価格体系、例えば報告されるスポット価格を代わりに使うとしても、データの一貫性が必要で、これが異なる場合には同程度の妥協を余儀なくされる。本稿での最大の目的は北米内陸部とメキシコ湾岸の原油価格の関係性を明らかにすることであり、精製取得原価はこれをよく表している。

北米産原油の価格分析

米国市場の魅力、そして多くの人々に認められている特徴は、WTIを含む米国の原油価格が需給ファンダメンタルズをきっちりと反映する点にある。概して商業市場(コマーシャル・マーケット)はこうした特徴の確保を目的に構築し、組織化されている。米国商業石油市場の受渡しを含む市場メカニズムは、市場参加者に喜ばれ、ビジネスをサポート・発展させることを念頭に置いて、妥協のない設計が心がけられている。市場は複雑さと不要な参入障壁を排除しており、それにより巨大な流通システムの中で活発なアービトラージ(サヤ取り)を可能にしている。結果として米国の商業市場には莫大な数の人間が直接参加し、アービトラージが原動力となり、計り知れないレベルの透明性と競争を紡ぎだしているのだ。

それに呼応するように、価格は需給と競争を映し出す鏡となっている――そしてそれは米内陸部とメキシコ湾岸の供給関係で今まさに進行している現実であり、前述の通りである。価格差が収束した理由は、米内陸部の産油地域からメキシコ湾岸を含む米国の各地域に原油を流通する能力が飛躍的に向上したためだ。送油能力は過去数年間で日量200万バレル拡大したが、メキシコ湾向けの送油は2013年第4四半期から14年第1四半期の間に、さらに日量150万バレル上乗せすることになる。EIAによると、2013年中旬時点では、鉄道を利用する送油は日量140万トンだった。前述の通りだが、シーウェイ・パイプラインの逆送開始でメキシコ湾岸への送油能力は日量40万バレル増加しており、14年第1四半期に予定されている同ラインのループ化(訳注:実際には並行パイプライン)により送油量はさらに2倍に伸びる。

キーストーン・パイプラインのサザンレッグ(南伸部分)は1月に運転を始めており、最終的に送油能力を日量75万バレル高めることになる。さらに2014年第1四半期中にはマゼラン・パイプラインが始動し、日量25万バレル増強の予定だ。市場はこうした送油能力の拡大を反映してきたが、今後も新たな送油設備の増強に伴い、そうした状況は続くと考えられる。

EIAはPADD(米国防石油行政区)間のパイプライン、タンカー、バージによる送油のヒストリカルデータも公表している。ただしこれまでのところは、このデータに鉄道輸送の記録は含まれていない。つい最近まで、メキシコ湾岸から中西部への送油は逆方向に流れていた。EIAによれば、2005年までは、メキシコ湾岸から中西部への送油が月間200万バレルを超える月もあった。しかし送油量はその後次第に減少。それでも月間の送油量が日量平均86万~100万バレルを超える月(2012年第4四半期)もあった。これらのファンダメンタルズのデータは、原油の増産に伴うその他のファンダメンタルズ データと矛盾していない。米内陸部での増産を受け、メキシコ湾岸から米中西部へ原油を“輸入”する必要性が減退したのは明らかだ。

さらに米中西部からメキシコ湾岸への逆送は、米国の石油増産が始まった2008年以降、確実に増加し、特に2013年には急上昇を見せている。EIAの調べでは、2008年1月の逆送は日量6万3,000バレルだったが、2013年3月および同年7月には日量50万バレルを記録した。パイプラインの送油能力増強は、これから先も、簡単に送油量を増やせる環境が整ったことを意味している。

加えて、EIAは、2013年3月から7月のメキシコ湾岸への原油輸入量が2010年以降、日量180万‐200万バレル減少したと公表した。これは明らかに米国以外の市場にインパクトを与える出来事だ。換言すれば、米国以外の世界に対する石油の供給は-概念的にはメキシコ湾岸から-過去3年間で日量200万バレル増えたことになる。拡大した米国の供給は直接的かつ大いに世界の供給に影響を投げかけているのだ。

基本的な市場の需給情報ついては、米国市場の参加者はきわめて恵まれており、実際のところ、世界の他市場に比べ圧倒的に豊富な情報を得ることができる。例えばこれまでに説明してきたことのほか、有名なところでは、地域ごと(クッシング、オクラホマ、WTIの受渡しおよび値付地)および全米にわたる原油と製品の週間在庫情報がある。こうしたデータは3営業日以内に発信されるため、他のファンダメンタルズのリアルタイム情報と同等の利用が可能だ。さらに市場参加者は、同じく地域および全米の製油所インプットと設備稼働率を週ベースで知ることができる。

この宝のようなデータから導き出されるひとつの結論は、アービトラージ主体の米国石油市場は、需給ファンダメンタルズの影響を抜きには成り立たないということだ。米内陸部とメキシコ湾岸の関係に関して、それぞれの地域における3つの異なるタイプのデータストリームで示したわれわれ自身の参考資料はこのことを如実に表している。(3つのデータストリームを構成するのは生産、価格、輸送に関する情報。さらに4番目のデータとしてメキシコ湾岸での輸入がある)

ここまでを整理すると、WTIを含む米国の石油価格はアービトラージを主体に形成してはいるが、透明性の高いファンダメンタルズを色濃く反映していること、同時に本質的にこちらもまた透明かつ公正なコマーシャル市場(当業者が主体となって価格形成する市場)のメカニズムのもとに成り立っていること、という従来からの証言を立証したことになる。

北海油田のファンダメンタルズ?

まず、北海油田と需給ファンダメンタルズに関する情報について、WTIを含む米国石油市場に存在するような情報があるか見極めることから始めてみよう。ファンダメンタルズに関する情報で最も重要なもののひとつに、商業生産者(コマーシャル・プロデューサー)によって、あらかじめ毎月提供される、それぞれの石油流通システムにおける生産および積出しのスケジュールがある。

これ以外の北海油田の需給ファンダメンタルズの情報は、緻密度とタイムリーな公表の観点から米国のそれとは比較にならない。そうした北海油田のファンダメンタルズ情報をとりまとめる公的機関が存在しないからだ。

国際エネルギー機関(IEA)は世界規模で需給ファンダメンタルズ情報をとりまとめ、膨大な量の有益な分析を提供しているが、そのデータの公表は、修正を経て3カ月以上のタイムラグがある。しかし(長期のタイムラグがある)IEAによる積出し予定と生産に関する概要報告以外には、北海油田に関して公式な機関をソースとする需給ファンダメンタルズ情報は存在せず、しかもその情報は北海油田の主要油田である“BFOE(ブレント、フォーティーズ、オセバーグ、エコーフィスクの4油田。現在、石油市場で一般的に”ブレント“という場合はこの4油種をいう)”についても、常に詳述しているわけではない。

北海油田のファンダメンタルズとして定義すべきものは曖昧である。というのも、BFOE市場に関しては主観的な熟考の不足はなく、その多くが深い洞察に満ちているというが、その熟考のもとになるのは商業活動とその結果に基づく未確認の報告であって客観的な需給情報ではないことが、それを証明している。すべては市場のファンダメンタルズではなく、マーケットコメントをもとにして作られているのだ。

ここから2つの疑問が湧き上がってくる。BFOEの価格変動を測る客観的なファンダメンタルズ情報に根本的な不足があるのならば、どのようしてBFOEがファンダメンタルズ主導で動いていることを確認できるのか? また、もしBFOEの価格形成がファンダメンタルズ主導でないならば、なにが主導的役割を担っているのか?

BFOEの現物フォワード市場と現物市場

BFOE“市場“はさまざまな取引方法あるいは市場メカニズムで何層にも積み重ねられ、泥沼化している。ほとんどの階層は時間とともに積み重ねられていったが、それは減産を続ける北海油田に対応するための努力の結果であった。われわれが注目するのは2つの重要な階層だ。ひとつはBFOE現物フォワード市場―取引単位は1カーゴ―で、同市場は古くからBFOE(と、それよりも先に存在していたブレント)市場の中核部分を占めている。もうひとつは現物カーゴ市場―Dated BFOE(積載日確定後のBFOEスポット取引)―である。

われわれはプラッツ社が公表しているDated価格も注視する。理由は、同価格がほぼすべての実際のDated現物カーゴ取引に用いられており、同時に、国内の石油生産者が石油価格を決定するために用いる多くの計算式に組み込まれているからだ。この2つのメカニズムの関係は直接的だが、間接的でもある。プラッツDated価格は、BFOEフォワード取引には直接的には関係がない。

• BFOE現物フォワードは1カーゴ(60万バレル)単位のフォワード取引で、売り方がデリバリー・マンス(事前に合意した受渡月)内にB、F、OまたはEの積載ターミナルから任意の場所を指定して受渡しを行う。売り方が買い方に対して受渡しを執行する際には事前通知期間―現在は最短25日―が定められている。

• BFOE Datedでも、売り方が買い手に取引に係る積載日を通知する仕組みは同じだ。BFOE Datedが現物カーゴと呼ばれるのは、現物の石油の積み込みと受渡しが法的に義務づけられているためだ。Dated取引の価格はプラッツDated価格とは、一般的に数日の開きがある。

プラッツDated価格のアセスメントは日々公表されている。われわれの理解では、同価格は、プラッツ社がマーケット・オン・クローズ(MOC)を用いた価格決定メカニズムに基づいて算出する2つの価格を根拠としている。パーシャル・ブレント・フォワード取引、そしてパーシャル・ブレントとDatedブレントの差金決済取引(CFD)がそれだ。パーシャル・ブレント・フォワード取引は売り方と買い方間の現金決済取引で、取引単位は10万バレル相当である。現金決済方式はプラッツ社のパーシャル・ブレント・アセスメントをフロート価格として用いるスワップ取引と同じだが、ひとつだけ例外がある。同じカウンターパーティー同士が互いに同じ取引限月で6単位の取引をした場合は、その売り方と買い方は6単位の取引を1カーゴのフォワード取引に振り替えなければならない。プラッツ社によれば、そうした振替は珍しいことではなく、市場参加者は当然、規則を遵守するということだ。

これが日常的に起きるとは言わないが、実際に起きているのは確かだ。2番目の価格形成メカニズム(パーシャル・ブレントとDatedブレントのCFD取引)は現金決済のみが認められている。それぞれの”市場“の”価格“を合算すると―すなわちパーシャル・ブレントと、パーシャル・ブレントとDatedブレントの差の合計―プラッツDatedブレントになる。同じように、現物BFOE取引で最も広く参照されているプラッツDatedブレントも現金決済の2つの取引を根拠としている。一方は日常的に取引があり、もう一方は多くの場合に取引され、もちろん例外もある。

パーシャル・ブレントとCFD MOC価格形成のプロセスは、現物BFOE市場のプライシングには欠かすことができない重要なメカニズムである。うち一方の価格形成のプロセスでは必然的に受渡義務の可能性が生じるが、実際に受渡しに至るケースはまれだ。他方には、そもそも受渡しの義務はない。さらに価格形成プロセスは、本質的には市場メカニズムではなく、取引の成約とビッドとオファーをサポートするものである。しかしそうしたメカニズムは、特に、ある時間の中で限られた瞬間の価値を決定することを意図して構築されているのだ。取引の成約、ビッド、オファーは目的達成に向けたツールにほかならない。

比較すると、市場はそれぞれのビッド、オファー、取引の成約によって特徴づけられ、その市場のアウトプットのひとつが、そこで形成された価値ということになる。

そうであれば、こうした価格形成プロセスは―市場参加者が現物受渡の代替策を比較検討し、価格の決定にアービトラージを用いる―米国の石油市場と類似した方式に委ねられているのだろうか? 一連のプロセスでアービトラージに役割が与えられているのか否かは明らかではない。むろん、なんらかの不適切を示唆しているわけではない。しかし、仮にアービトラージに何の役割も課されていないとすれば、市場のファンダメンタルズには役回りがあるのだろうか? 現物市場の需給に関する規律に関しては、これらのメカニズムを通して管理を仕向けるものは本当になにもない。

ビッドとオファーは市場のファンダメンタルズに対する意見と期待を反映できるが、すでに織り込まれている可能性もある。しかしビッドとオファーがそうした機能を果たさなければ現物市場の有用性は生じない。われわれの考えでは、通常、MOCのアセスメントに対してどの取引が現金決済であるかは、市場ファンダメンタルズに特段の事情を考慮せず、一連のプロセスの中で、内部事情だけで決定する。

それは、現物受渡し機能を伴う市場メカニズム、あるいは現物市場の取引価値に基づく現金決済システムを有する市場メカニズムのいずれとも異なるもので、現物のファンダメンタルズからは明らかに独立した純粋な価格形成メカニズムなのだ。

その独立の範囲の中で、当該の価格形成メカニズムは、入念に作り上げられた価格交渉プラットフォームと本質的には同様の機能を果たすこととなる。すなわち、売り方と買い方が売買価格を決定するための洗練された手段を構築し、最終的にはそこで形成される一連の価格が現物石油市場で指標価格として用いられるのだ。

BFOE現物フォワード・カーゴ取引は、最終的にはプラッツDated BFOEを飲み込んでしまうのか? この質問への回答は難しい。その理由のひとつが、現物BFOE市場の非透明性にある。取引内容はほぼ公表されず、それゆえ、そこで行われたであろう価格形成を知る窓口は存在しない。それとは対照的に、プラッツ社は高い透明性を持って価格形成を行っている。

BFOEフォワード市場の透明性不足の中にあって、それでも起こりえるアービトラージは、フォワード・カーゴとDatedカーゴ間の取引だ。だがフォワード市場とDated市場間である程度のコンバージェンス(訳註:離れていた価格同士が接近すること)を予見したとしても、フォワード市場における透明性の欠如が取引支援材料の可視化を困難にしている。同時にプラッツDatedとBFOEフォワード間では、そうしたコンバージェンスの発生は必要としない。その結果として、プラッツMOC価格の形成メカニズムとBFOEカーゴ市場の間ではアービトラージのメカニズムは存在しないことになる。こうしたことから、どのような規則に基づいてプラッツDatedが、一定の方式に則って算出される価格をBFOEフォワード市場からの価格波動に換算しているのかを想像するのは難しい。

可能性を排除する過程から考えられるのは、プラッツDatedの価格形成プロセスがBFOEフォワード・カーゴ市場を先行しているかも知れないということだ。ただ先行しているか否かに関わらず、遅行しているようには見えない。価格交渉という動機のほかには、価格変動を予測させる需給ファンダメンタルズ情報を含め、これらのプロセスを司る明確なルールが存在するようには思えない。

手詰まり

われわれは依然として北海油田の適切なファンダメンタルズを明らかにし、そのファンダメンタルズが実際にきちんと体系化され、算出されたものかを知る必要がある。さらに北海油田市場の主要な価格変動要因が何なのか、ファンダメンタルズがその中核にあるのか、それとも別の要素なのかについても確定しなければならない。

米国のベンチマーク市場は現物市場からのアービトラージも含めて、需給ファンダメンタルズを反映しており、それは信頼に足るデータで構成された膨大な資料からも裏づけられていると言える。

北海油田のベンチマーク市場に関しては、アービトラージの役割や市場ファンダメンタルズがどのように反映されているか、あるいは、そもそも反映しているのかも定かではなく、その実績を裏づける信頼に足るデータの欠如も指摘される。

本稿はオックスフォード・エネルギー・フォーラムが初出である。



東洋の新たな原油価格指標

THE NEW OIL BENCHMARK FOR ASIA

2014年1月29日 || OWAIN JOHNSON

将来予測に定評のあるBPの「2035年までのエネルギー展望(BP予測)」によると、世界のエネルギー市場は現在転換期にさしかかっており、今後20年で根本的に変わると指摘している。この主張は4年前から変わっていない。

もちろん、BP予測は、すでに周知のこと――つまりアジアのエネルギー需要が急増していくことを支持している。 驚異的なのはその数字だ。BP予測によると、2035年までに世界のエネルギー需要が41%増加するなかで、そのうちの約95%が、アジアを中心とする新興国からの需要になるという。 そして2035年までに地域別エネルギー純輸入分の70%をアジアが占めるため、適正価格の形成を主導する地域としての地位を確立していくと指摘している。

OECD graph

こうした予測から得られる結論はひとつしかない。アジアおよび中東地域が、決められた価格をそのまま受け入れてばかりの立場から、流動性と透明性の高いコモディティ市場でもって、独自の価格指標を形成していく立場へと変わることだ。

DMEに上場するオマーン原油先物が、この地域全体の先駆的存在として認められている。これまで独自の主導的指標を持たなかった地域に、東洋一の原油先物市場としての地位を築いているのだ。

WTI原油先物は、南北アメリカ大陸の指標として機能しており、シェール革命のなか、その役割はさらに重要なものとなっている。一方、ブレント原油先物は、もともと欧州およびアフリカで参照されている指標である。ただし、近年では、タピス油田(マレーシア)やミナス油田(インドネシア)などアジア産軽質スイート原油も補っている。

そしてDMEオマーン原油が、世界三大原油指標の3つ目となる。成長目覚ましい東洋の市場と関連性が最も強く、中東およびアジア全域の経済を正確に反映する唯一の先物なのだ。 事実、DMEで取引される原油の40%が中国向けである。

DMEオマーン原油の現物決済は、世界最大であり、毎月13~15バレルの石油の受け渡しがある。しかしそれ以上に注目されるのが、オマーン産およびドバイ産原油の輸出価格が、この先物から決められていることだ。

中東およびアジア全域で拡大している原油取引の懸け橋となり得る取引所は、DMEだけである。 DMEでは、出来高が着実に伸びており、また新たにシンガポール事務所を設置してアジアでの存在感を高めている。新規に取引所会員となるアジア企業も増加の一途だ(昨年はインドのリライアンス・インダストリーズ、三菱商事、丸紅が加入)。これらはDMEオマーン原油が、アジア市場で中東産サワー原油取引の最も信頼できる指標として位置づけられている証左である。

DMEは、2007年の設立以来、出来高を着実に伸ばしており、2013年の1日平均出来高(ADV)は、2010年の2倍超となる6355枚を記録した。もちろん過去最高である。

そして今年は、さらにそれを上回るペースだ。 DMEは、透明性のある価格形成の仕組み、そしてヘッジ取引のしやすいしっかりとした流動性の両方を顧客に提供しようと鋭意努力している。2014年は最高の成果を挙げようと、万全の態勢だ。 BP予測が正しく、近い将来、アジアの需要が原油市場で大きな地位を占めるのであれば、DMEはまさに時代の趨勢に合致した市場といえる。




FX取引は先物の時代に突入

FX TRADING IS SET TO SHIFT TO FUTURES

2014年1月24日 || EVAN PETERSON

FX(外国為替)先物が誕生してすでに40年以上が経過した。国際金融市場(IMM)から始まったFX先物は、従来の通貨の評価方法と取引方法を一変させた。以降、特定の市場参加者――主として金融市場のユーザーだったが――が属するいくつかのセクターでは、FXを取引するために、スワップや受渡を伴わないフォワード取引(NDF)、オプション取引に注目することとなった。しかしGreenwich Associates社の最新の調査によると、われわれはそう遠くない将来に、そうした市場からFX先物への “大移動(ヘビー・シフト)” を目の当たりにするかも知れないという。

調査の内容に関連して、Markets Mediaがシフトの理由を解説している:

「FXスワップとフォワード取引は、他のアセットクラスのデリバティブ取引に義務付けられている取引および清算に関する規制の対象外とされています。しかし取引申告義務やanti-evasion authority(スワップ取引を規制するドッドーフランク法Title Ⅶに関連する脱法行為を監督する権限)、行為規制、バーゼル条約Ⅲの資本金規制には依然として縛られています。こうした規制の影響でFXスワップとフォワード取引の一部は先物市場へのシフトを加速させているのです。

NDFとFXオプションは取引および清算の規制対象であると同時に、証拠金率の高さが手伝い、やはりユーザーが取引の一部を先物に振り向けようとしています。 いったん取引上の制約ができてしまえば、取引コストは上昇するほかありません。 Greenwich Associates社のデータを見れば、すでに脱NDSのトレンドが始まっているのは明らかです。2010年には全投資会社の半数以上がNDFを取引していましたが、2012年末にはわずか35%にまで落ち込んでいます。そしてその撤退の主役がヘッジファンドです」

2013年、CMEグループのFX先物は好調を維持し、1日平均出来高は1,010億ドル(830,000枚)と、2012年に比べて若干増加している。しかしGreenwich Associates社の調査によれば、店頭FXからFX先物へわずかでもシフトがあれば、ゆくゆくは大きな波になる可能性があるとしている。同調査に関するプレスリリース「FXデリバティブの先物取引化」(著:Kevin McPartland)は、店頭FXからFX先物へ5%のシフトがあれば、FX先物の出来高は50%以上増えると予想する。

McPartlandは自身のブログで予測の理由を説明すると同時に、それを裏付ける多数の証拠を示している:

「FXトレーダーとポートフォリオ・マネージャーを対象とした1,700件を上回るインタビューを通じて集めたデータ、そして規制環境に関する分析に基づき、われわれは、従前の双務契約に基づくFXデリバティブに代わってFX先物に対する需要が格段に増しているという明らかなトレンドを発見しました。この需要増は、想定元本ベースで出来高増大の大きな原動力となり続けるでしょう。ただし、世界的な影響力をもつほどの、新しい規制環境の変化が生じ、それに伴いFX先物を取り巻く経済が変われば、投資家はさらにコストの低い別の取引手段を探すことになるでしょう」

より好ましい規制環境のもとで、FX市場の参加者が取引可能な通貨が増えることによって、FX先物へのシフトはより加速する。CMEグループのFXプロダクト部、シニア・マネージング・ダイレクターのDerek Sammannは、CME先物市場はいまがその時だと指摘している。




CME Group トレーディングチャレンジ、再び!

THE CME GROUP TRADING CHALLENGE RETURNS

2014年1月22日 || EVAN PETERSON

トレードの世界には、初心者向けの講座やデモ取引のサービスが、数限りなくある。 また、どれだけのリターンを出せるか競い合うトレード大会が、いたるところで開催されている。しかし、CME Groupトレーディングチャレンジのように、学習的な要素と競技会的な要素を兼ね備えたコンテストは、他に類を見ない。

本コンテストは今年で11年目を迎える。大学対抗(しかも世界規模での)という要素も加わり、参加者は学生スポーツさながらの熱気で盛り上がっている。

トレーディングチャレンジは、大学生が学内でチームを組み、ダウ・ジョーンズのニュース配信サービスが搭載されたCQGのトレードツールを使って、1カ月間にわたって先物をトレードしてもらう企画だ。CME Groupのティム・パーリックが、本コンテストについて動画で説明している。



パーリックが述べているように、今年のコンテストでは、コモディティ以外にもトレード対象が広げられた。これまでのコンテストでは、参加者にトレードできる銘柄が2、3のコモディティに限られていた(通常は金や原油)。しかし、今回のトレーディングチャレンジでは、株式、国債、FXといった金融先物もトレードできる。

トレード対象が新しい資産クラスに広がることで、ポートフォリオがさらに多様化し、コンテスト参加者がさらに市場知識を得られるだけでなく、コンテスト結果がさらに多彩になる。例えば、コモディティを専門とするチームは、FRB表明が大きなニュースになったとき、国債市場での収益機会を逃すかもしれない。 同様に、金融を専門とするチームは、米農務省(USDA)報告が変化のきっかけとなったとき、農産物市場での売買機会を逃すことになるだろう。コンテストではリアルな市場価格とリアルなニュースを使用する(ただしリアルな資金ではない)。したがって、こうしたシナリオが現実のものとなる可能性は非常に高い。

トレーディングチャレンジはまた、世界規模の大会へと発展している。 昨年は26カ国から参加があり、コロンビアのチームが最終順位で3位に入賞した。この地図は、2013年トレーディングチャレンジに参加したチーム数を国別に示したものだ。

TRADING CHALLENGE MAP

コンテストの練習ラウンドは1月27日から始まり、本戦1次ラウンドが2月4日から始まる。参加登録の受付期間が1週間延長されている。



新興国通貨の2013年を振り返る

EMERGING MARKET FX

2014年1月10日 || BLU PUTNAM

2013年、主要新興国の通貨は、大方の予想を超えて、それぞれが大きく異なる動きをした。確かに4-6月期は、米連邦準備理事会(FRB)のベン・バーナンキ議長による量的緩和(QE)縮小に関する発言が大きな要因となって、どの新興国通貨も下落した。しかし年後半は、それぞれが独自の道を歩んだのだ。メキシコペソが比較的落ち着いた動きとなった一方で、ブラジルレアルとインドルピーはさらに下落した。

より具体的にいうと、メキシコペソは、対米ドルで4-6月期に5%弱下落し、7-9月期にはもう1%下げた。しかし10―12月期は、米国のQE縮小が公式に決まったにもかかわらず、わずかに反発した。インドルピーは、同じく4-6月期に対米ドルで9%近く下げて、7-9月期にはさらに5%下げたため、大幅下落となった。ただ10-12月期には、わずかながら反発した。ブラジルレアルも、4-6月期に同じ軌跡をたどり、対米ドルで約9.5%下落した。7-9月期は安定したが、10-12月期には再び6%下げた。 これら3通貨の動向を変動幅(レンジ)で見てみると、2013年のメキシコペソの変動幅は対米ドルで12%となる。これは英ポンドやスイスフランの対米ドルでの変動幅をわずか1%上回ったにすぎない。それとは全く対照的に対ドルで大きく変動したのが、ブラジルレアルとインドルピーだ。それぞれ26%、約30%も下げた。これは、両通貨が非常に深刻なリスクと難しい長期的課題に直面したためである。

2013年のトップ記事

2013年4-6月期に新興国通貨が下落したきっかけとなったのは、バーナンキFRB議長のQE縮小発言である。しかし、世界に起きた出来事は、それだけではなかった。シリア内戦は連日トップニュースとなり、ブラジルとトルコでは、中間所得者層が経済政策や優先課題などをめぐって、街中で抗議運動を繰り広げた。QE縮小発言にもかかわらず、米国株は驚異的な上昇を見せており、投資家が運用資産の一部を新興国の株式や通貨から、米国など先進国にシフトするのは、ごく自然な成り行きだったといえる。

しかし4-6月期に起きた最初の下落以外に、新興国通貨の動きに共通するパターンはない。それぞれがバラバラの動きをした。2013年後半は、各国特有の状況や政策が、他国と比較して、より注目されるようになったわけだ。

ブラジルレアルやインドルピーのように、特有の問題を抱える新興国の通貨は、この1年で大きく下落した。ただ、そうした問題が材料視されるタイミングにもズレがあったのだ。ブラジルでは、拡大する中間層が、政府に対して公共サービスの充実を求めて、積極的に政治的圧力をかけたことが注目された。こうした中間所得者層の抗議活動は、サッカーワールドカップとオリンピックに向けたインフラ整備の最中に起こった。そしてFX市場は同国の政治的な不透明感が著しく高まったのを反映したのだ。

厳しい資本規制をとっているインドでは、経常赤字が長きにわたって問題となっている。そこで、大量に輸入している金(ゴールド)の輸入を制限するため、税金と関税を引き上げた。だが、おそらくより重大なことは、政府が燃料と食糧に莫大な補助金を出していることである。これが経常赤字を助長しているのだ。それでもインドの通貨安は、10-12月期には食い止められた。その理由としてけっして小さくないのが、中央銀行のトップが交代し、金融および市場の改革に強い意欲を見せたことだ。一方、ブラジルレアルの下落は、7-9月期にいったん止んだものの、10-12月期に再開した。

十把ひとからげで新興国のリスクが高くなったと認識されたとき、連鎖的に“伝染”する可能性があるのは、今に始まったことではない。そして、その短い感染期間が過ぎれば、各国特有の重大で明白な相違点が大きく現れてくる。それが新興国の通貨だけでなく、株式市場も動かす原動力となるのだ。

G7通貨の見通し

米ドル、英ポンド、ユーロの取引は、2008年の金融恐慌と同時に始まったゼロ金利政策に支配されている。その意味では、量的緩和は実質的に何の違いももたらさない。米ドル、英ポンド、ユーロ間の短期金利の差がゼロに近い限り、しっかりしたトレンドを描くことはなさそうだ。市場が動くのは、政治的風向きのブレによるところが大きいだろう。

ただし例外がある――日本だ。日本はアベノミクスを導入して積極的に円安を誘導した。ドル円相場はいったん安定したものの、最近はさらなる円安要因が注目されるようになった。2014年の日本円の行方は、今年4月の消費増税による景気マイナス効果に対し、安倍首相と日銀が、どれだけの刺激策を追加してくるかにかかっている。

新興国通貨が期待される理由

それぞれの新興国通貨(と株式市場)が、流動性を拡大させており、グローバルに運用する投資家の長期ポートフォリオに組み込まれるようになってきている。それは新しい投資分野だからではない。新興国で中間層が育まれ、政府の政策が洗練され、成熟国へと進化していくなかで、自然と魅力を増していった結果である。世界情勢は、主要国の中央銀行がゼロ金利政策を維持していることで、むしろ大きくブレやすくなった。そのなかで、どの新興国も経済成長を進めるとともに生じる重大な課題に対処しているのだ。



米国農家の2014年経営方針を推察する(DTN社調査より)

DTN SURVEY - pic

2014年1月2日 || EVAN PETERSON

2013年、米国のトウモロコシ生産量は約140億ブッシェルと、過去最高を記録した。ここ数年、世界的な需要拡大、米政府のエタノール使用義務政策、干ばつの影響などを背景に、トウモロコシ、小麦、大豆など農産物の価格が上昇していたが、2014年の生産者を取り巻く相場環境は、大きく変わりそうだ。

穀物価格の決定要因や生産者の経営活動は、毎年変わる。そこで、農業関係の情報会社であるDTNプログレッシブファーマー社では、主催するシカゴ農業サミットで毎年、生産者にアンケート調査を実施している。

今回のアンケート調査では、生産規模や主要穀物がさまざまな120の生産者から、2014-15年シーズンの経営計画についての回答があった。まず、足下の穀物相場の最大の決定要因について、回答者の3分の2が「天候」または「在庫」と答えた。そして第3位が「海外からの需要」である。また、新農業法やエタノール使用義務に関して大きな変更があったものの、今回のサミット参加者にとっては「農業政策」と「バイオ燃料」が第5位、第6位の関心事だった。

アンケート調査を実施したDTNプログレッシブファーマー社シニア市場アナリストのダレン・ニューサム氏は、この結果を次のように受け止めている。「あまり驚きはありません。政府やその農業政策が要因とされるのは、いつものことですから。これについては、なるようにしかならないという認識があります。その意味では、需給に関する反応が強いのも、それほど驚くことではないでしょう」

2012年7月以降、トウモロコシはほぼ半分、小麦は約40%、大豆は約30%値下がりした。また、下落していくのは穀物価格だけではないとの指摘もある。例えば、一部のエコノミストは、トウモロコシの高値推移が終了したことで農地価格のブームも終わりを告げるだろうと予測している。

DTN SURVEY - table



こうした環境の変化が推測される一方で、2014年の作付け見通しについて、今回の調査では大きな変化が見当たらなかった。トウモロコシの作付面積は、前年比で平均3%減少、小麦は同7%の減少にとどまっている。

ニューサム氏が驚いているのは、ヘッジファンドを懸念する回答者がほとんどいなかったことだ。ヘッジファンドは、商品相場が近年、市場ファンダメンタルズから乖離する要因となった。このことから氏は、今シーズンの相場は伝統的なファンダメンタルズに回帰するだろうと考えている。

この回帰と同時に、農家の経営と情報技術のハイテク化が一段と進行することになる。今回の調査では、回答者の20%近くが、業務の一環として穀物相場をフォローすると答えており、相場を確認するための主体的ツールとして78%がスマートフォンを、50%がタブレット端末を利用しているという。

DTN SURVERY - graph

ファンダメンタルズへの回帰が予測されているなかでのこうした動きについて、氏は、農業にとってエキサイティングな時期だとして、次のように予想する。

「農業で、これから大きなことといえば、ソフトウェアでしょう。これまで以上に多くの生産者が穀物の在庫管理に、こうしたプログラムを利用するようになります。相場がファンダメンタルズに回帰する一方で、生産者にはこうした近代的ツールがあるのです。どうなるか注目です」

より多くの生産者が相場をフォローするソフトを駆使して、自分で在庫を管理するようになる。今回の調査では、回答者の76%が、生産者自身による在庫管理と乾燥作業は、経営の根幹であるとしていた。

「これから数年で、穀物生産者による在庫管理がさらに増えるでしょう。経営規模が拡大しており、中間業者を飛び越して、生産者から穀物ターミナルやエタノール生産工場に穀物が直接流れるようになります。生産者はさらにリスクを取ることで、さらに柔軟な経営ができるようになるのです」(同氏)

また生産者は、より融通の利いたヘッジ戦略を組み入れていきそうだ。今回の調査では、回答者の53%が先物(2012年調査から47%増)を、36%はオプション(同調査から34%増)を経営計画の一環として利用していると答えている。

さらに回答者の62%が、プレミアムが安価な短期オプションの利用を考慮しているという。しかも回答者の51%が、天候や米農務省の需給報告などによる突然の変化に対応するため、週次オプションの利用を考えていると答えていた。

ニューサム氏は、こうした金融商品を利用するという農業経営の変革は、瞬時にデータが動く時代の要請にこたえる自然な流れであると分析している。「米農務省が需給報告を発表する日に、何が起こるか誰もが知っています。相場のブレが大きくなるため、ヘッジャーがポジションを放置していたら、経営に大きな支障をもたらしかねません。生産者は、天候や米農務省報告などのイベントリスクに積極的に対処する手段を探しているのです」



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